| ※株式会社 富士グローバルネットワーク関連 |
| 昭和37年 |
株式会社 富士経済を創立 |
| 昭和44年 |
株式会社 富士マーチャンダイジング・センター(F.M.C.)を設立 |
| 昭和45年 |
株式会社 富士システムリサーチ(F.S.R.)を設立 |
| 昭和48年 |
株式会社 教育評論社を設立 |
| 昭和55年 |
株式会社 富士コンシューマーセンター(F.C.C.)を設立 |
| 平成元年 |
ニューヨークに現地法人Fuji-Keizai U.S.A.,Incを設立 |
| 平成04年 |
F.S.R.、F.K.I.、F.M.Cの三社を株式会社 富士キメラ総研に統合強化 |
| 平成05年 |
株式会社 富士経済 北京事務所を開設 |
| 平成06年 |
中国・中聯経済技術開発公司との合弁で、中聯富士経済咨詢有限公司を設立 |
| 平成08年 |
マーケティングリサーチデータのオンラインによるデータベースサービス「FK-Mards(マーズ)」を開始 |
| 平成09年 |
FK-Mards インターネットでサービスを開始 |
| 平成12年 |
株式会社 富士グローバル・ビジネス・ネットワークとして分社化。データベースサービス、、並びに利便性の高いデータ表現を目的としたコンサルティング・調査業務を展開 |
| アクアポニックス設立 |
| 北京源霖生物技術有限公司設立 |
| 株式会社 富士経済欧州事務所設立 |
| 平成14年04月 |
株式会社 富士グローバルネットワークに社名変更 |
| 平成14年10月 |
エンジニアリングプラスチックのB2Bモール「EnplaNet(エンプラネット)」の運用開始 |
| 平成17年07月 |
総合力強化のためグループ本社として、株式会社 富士経済マネージメントを設立 |
| 平成17年11月 |
個別の市場概況のポイントを分野横断的に検索・即チェックできるマーケティング情報サービス「FK-Mpac(エムパック)」を開始 |
| 平成23年03月 |
従前より株式会社 富士経済にて提供の「建設工事の環境法令集」「全国地方環境条例」「全国地方環境条例配信サービス」を、株式会社 富士グローバルネットワークへ業務移管 |
| 平成23年07月 |
株式会社JPSと協業し、店舗開発、営業エリア選定などに利用可能なサービス「商圏分析サービス」を開始 |